介護老人保健施設（老健）とは？特徴や入所条件、費用をわかりやすく解説

介護老人保健施設は、退院後すぐの自宅生活が困難な方や不安に感じる方を対象にリハビリを提供し、数ヶ月（原則3〜6ヶ月）での在宅復帰を目指す介護施設です。

まず施設の特徴を理解するために、以下の内容を解説します。

1. 施設の定義
2. 施設の区分
3. 施設の現状

それぞれ見ていきましょう。

1-1：施設の定義

厚生労働省の資料によると介護老人保健施設は、以下のように定義されています。

引用：厚生労働省「介護老人保健施設」

上記の内容をふまえると、介護老人保健施設は「リハビリ（機能訓練）を通じて、入所者の身体機能の維持・改善を図り、在宅復帰を支援する施設」ということがわかります。

退院後も質の高いリハビリを受けたい方や在宅復帰に強い希望がある方に、オススメの施設です。

1-2：施設の区分

介護老人保健施設は在宅復帰率によって、以下のような5つの区分が設けられています。

1. 超強化型
2. 在宅強化型
3. 加算型
4. 基本型
5. その他

数字が低いものから在宅復帰率が高い施設です。

超強化型や在宅強化型の施設は、料金がほかとくらべて高くなります。

しかし、リハビリの質やサポート内容は充実しているため、在宅復帰を目指している方には魅力的な施設といえるでしょう。

1-3：施設の現状

介護老人保健施設の現状として、以下の内容を解説します。

1. 要介護度分布
2. 施設数
3. 利用率

ひとつずつ見ていきましょう。

1-3-1：要介護度分布

介護老人保健施設の入所者には、どのような方が多いのでしょうか。

入所者の要介護度分布は、以下のとおりです。

参考：厚生労働省「令和4年度 介護給付費等実態統計の概況」

上記グラフをわかりやすく表にまとめます。

ほかの施設サービスよりも、生活自立度の高い要介護1・2の高齢者が、多く利用しているのがわかります。

なお要介護度区分の目安については、以下の記事でくわしく解説していますので、あわせてチェックしてみてください。

オススメ記事：【2024年最新】早わかり｜要支援・要介護はココが違う！表やチェックリストで確認

1-3-2：施設数

厚生労働省の調査をもとにした、介護老人保健施設の施設数は以下のとおりです。

参考：厚生労働省「介護老人保健施設」

平成30年までは請求事業所数が増加傾向にあったのに対し、平成30年以降は減少傾向にあることがわかります。

この背景には、人材不足（従業員の確保が困難）や新型コロナウイルス感染症などの影響があるといわれています。

1-3-3：利用率

老健の空き状況を知るために、施設の利用率を見てみましょう。

参考：厚生労働省「令和4年介護サービス施設・事業所調査の概況」

老健の利用率は、介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム）や介護医療院とくらべて、低い傾向にあるのがわかります。

利用期間が原則3ヶ月であるため、回転率が高く、比較的速やかに入所できるといえますね。

介護老人保健施設の入所条件は「原則65歳以上かつ要介護度1以上」です。

40〜64歳の方でも、特定疾病（＊）による要介護認定を受けている方は、入所ができます。

＊特定疾病とは、医学的観点から加齢との関係が認められ、要介護状態の原因となる心身の障害をきたす疾患のことです。

厚生労働省による特定疾病の範囲は、以下のとおりです。

参考：厚生労働省「特定疾病の選定基準の考え方」

しかし、入所条件を満たせば必ずしも入所できるわけではありません。

老健でおこなえる医療行為は限られているため、重篤な疾患により高度な医療ケアを必要とする方は入所が難しいです。

また、伝染病に感染していないことや長期療養が必要な心身状況でないことなど、施設ごとに独自の条件を定めている場所も多いです。

入所を検討する際は、事前にどのような入所条件を設けているのか、施設の担当者に確認しましょう。

なお、高度な医療ケアを必要とする方は「介護医療院」へ入所する選択肢があります。

介護医療院については、以下の記事でくわしく解説していますので、あわせてご覧ください。

オススメ記事：介護医療院とは？特徴やほかの施設との違い、メリットデメリットを解説

老健では、入所者に対してさまざまなサービスを提供しています。

入所者が受けられる主なサービス内容は、以下の4つです。

1. リハビリ
2. 医療・看護サービス
3. 介護・生活支援サービス
4. 栄養管理

ひとつずつ見ていきましょう。

3-1：リハビリ

老健では医師からの指示のもと、リハビリ専門職による質の高いリハビリを受けられます。

在宅復帰を目指す施設であるため、以下のような自宅生活を想定したリハビリをおこないます。

1. 屋外での歩行器や杖を使用した歩行訓練
2. 自宅環境を考慮した階段昇降訓練
3. 床上生活を想定した床からの起立訓練
4. ひとりでおこなうための食事動作や更衣動作訓練　など

また施設内でのリハビリにかぎらず、施設によっては以下のようなサービスを受けることが可能です。

1. 福祉用具の提案・選定
2. 自宅環境の見直し・危険な場所のチェック
3. ご家族に対する介護技術の指導
4. 在宅復帰後の自主トレメニュー考案
5. 必要な介護サービスの提案　など

快適な自宅生活を送るために、より質の高いリハビリを提供している施設を選びましょう。

3-2：医療・看護サービス

老健では、医師や看護師による日常的な医療ケアや健康チェックを受けられます。

施設基準として、入所者数に応じた医師や看護師の常駐が義務づけられています。

【介護老人保健施設の必要となる人員】

参考：厚生労働省「介護老人保健施設」

施設で受けられる具体的な医療ケアは、以下のものです。

1. インスリン注射
2. 経管栄養（胃ろうなど）
3. 喀痰吸引
4. 褥瘡（床ずれ）の処置　など

とはいえ、老健はあくまで、在宅復帰を目的にリハビリを提供する施設です。

高度な医療処置や薬の処方はおこなえないため、注意しましょう。

なお介護施設で受けられる医療行為については、以下の記事でくわしく解説しています。

オススメ記事：【介護施設で受けられる医療行為一覧】現役看護師がくわしく解説！

3-3：介護・生活支援サービス

老健では、自立生活が困難な方に対して、必要に応じて介護サービスを提供します。

介護職員から食事や入浴、排泄といった本人の機能に適したサービスを受けられるため、安心した施設生活を送れるでしょう。

また介護サービスと同様に、生活支援サービスも受けられます。

生活支援とは、シーツの交換やお部屋の掃除、生活必需品の買い物代行など、直接身体には触れないサービスのことです。

入所する施設によって、受けられる生活支援サービスの範囲は異なります。

どのようなサービスが受けられるのか、事前に確認すると後悔のない施設選びにつながるでしょう。

3-4：栄養管理

栄養面を考慮した食事サービスも受けられます。

リハビリの効果を高めて身体機能の改善を図るには、適切な栄養摂取が欠かせません。

老健では入所定員100人以上の場合、栄養管理のプロである「管理栄養士」を1人以上配置することが義務づけられています。

そのため、管理栄養士監修のもと、毎日の献立がバランスよく決められているのが特徴です。

入所者それぞれの嚥下機能に応じた食事形態で、温かいうちに提供されるため、安心して食事時間も楽しめます。

老健に入所するには、どのくらい費用がかかるのでしょう。

費用に関して、知っておくべき「入居一時金」と「月額費用」の2つについて解説します。

4-1：入居一時金

老健には、入居一時金の制度はありません。

入所するにあたり、敷金や礼金も発生しないため、まとまった貯金がなくても利用しやすいのがメリットです。

しかし、施設生活に必要な衣服や移動費は自己負担になるため、注意しましょう。

4-2：月額費用

老健の入所にかかる費用は、およそ「8〜20万円」が相場になります。

料金の内訳は、以下のとおりです。

【介護老人保健施設の費用内訳】

＊施設介護サービス費とは、入所後に介護サービスを受けるために必要な費用のことです。

介護老人保健施設の施設介護サービス費を、表でまとめて紹介します。

家賃と合算すると、多床室が最安値になります。

施設によっては追加サービスを提供し、費用が変動する場合があるため注意しましょう。

居室タイプに関しては、5章でくわしく解説しますので、ぜひご覧ください。

4-3：少しでも費用を抑える方法

老健への入所にかかる費用を抑える方法として、「特定入所者介護サービス費（負担限度額認定）」という減額制度があります。

特定入所者介護サービス費とは、介護施設やショートステイを利用している方のうち、一定の要件を満たした方を対象に、自己負担額が減額される制度です。

所得水準や資産をもとに、居住費と食費の負担限度額を超えた分が、介護保険から支給されます。

厚生労働省の資料をもとにした、対象者と負担限度額は以下のとおりです。

【特定入所者介護サービス費の対象者】

【特定入所者介護サービス費の負担限度額】

引用：厚生労働省「サービスにかかる利用料｜介護保険の解説」

負担限度額は該当する段階や居室タイプによって、細かく分けられています。

利用する際には、各市区町村の担当窓口で確認しましょう。

ここでは介護老人保健施設の設備について、代表的な3つの場所を紹介します。

1. 居室
2. 食堂
3. 機能訓練室

それぞれ見ていきましょう。

5-1：居室

介護老人保健施設の居室は、以下の4タイプに分類されます。

1. 多床室
2. 従来型個室
3. ユニット型個室
4. ユニット型個室的多床室

利用する居室によって、特徴やかかる料金は異なるため、ひとつずつ確認してみてください。

5-1-1：多床室

多床室は、1部屋にいくつかのベッドが設置されており、カーテンで仕切られた居室です。

費用が安く抑えられているため、経済的に不安のある方でも安心して利用できます。

しかし、他入所者と共同部屋で生活を送るため、プライバシーが保たれにくいのがデメリットです。

5-1-2：従来型個室

従来型個室は、1人1部屋の標準的な個室です。

多床室とくらべて、費用は多少上がりますが、完全な個室となるためプライバシーを保ちやすくなります。

また、他入所者に自分の空間を邪魔されず、人間関係のトラブルが起きにくいのもメリットのひとつです。

5-1-3：ユニット型個室

中央に共用リビングが設置されてあり、その周りに個室が配置された形式を「ユニット型」といいます。

ユニット型個室では、完全なプライベート空間でありながら、共用リビングで他入所者との会話を楽しめるメリットがあります。

しかし老健には、現状ユニット型が多く普及していません。

ユニット型個室を希望の方は、事前に居室のタイプや空き状況を確認する必要があるといえます。

5-1-4：ユニット型個室的多床室

ユニット型個室的多床室は、相部屋の多床室にカーテンなどで仕切りをつくり、個室風に見立てた居室です。

一般的な多床室とくらべて、リビングがあるため、自宅に近い環境でリラックスしやすいのが特徴です。

とはいえ、カーテンで仕切られた空間であるため、完全な個室スペースが欲しい方は、注意しましょう。

5-2：食堂

食堂は入所者が1日の大半を過ごすスペースです。

朝食・昼食・夕食・おやつの1日4回の食事時間のほかに、レクリエーションやほかの入所者と談話される際に使用します。

食堂の充実度は、機能改善のために居室から離れる機会を増やしたり、生活の質を高めたりするために重要な要素です。

施設選びを検討する際は、食堂の環境も重視すべきでしょう。

5-3：機能訓練室

機能訓練室は主に、リハビリ専門職によるリハビリを受ける際に使用するスペースです。

老健では施設基準として、広さが入所定員数によって決まっているのが特徴です。

施設によって、以下のような用具が設置されています。

1. マッサージやストレッチをおこなうベッド
2. 平行棒
3. 階段
4. 各運動マシン
5. そのほかリハビリで用いる備品　など

機能訓練室が充実している施設は、よりリハビリに力を入れている場所だといえます。

施設選びの際には、機能訓練室の充実度や広さも考慮するとよいでしょう。

老健は、特徴が似ている点から特別養護老人ホーム（特養）と混同されやすいです。

ここでは、老健と特養それぞれの特徴について、表でわかりやすく解説します。

それぞれの特徴は、以下のとおりです。

どちらも社会福祉法人・医療法人・自治体が運営する「公的施設」に分類されるため、入所にかかる費用を安く抑えられるのが特徴です。

一方で、入所条件や受けられるサービスなどは異なるため、本人の状況や希望にふさわしい施設を選びましょう。

なお特別養護老人ホームについては、以下の記事でくわしく解説しています。



オススメ記事：【他との違いは？】特別養護老人ホームの特徴や料金・条件を徹底解説

ここでは、老健に入所するメリットを3つ紹介します。

1. 民間施設より費用を安く抑えられる
2. リハビリ体制が充実している
3. 手厚い医療ケアが受けられる

メリットを把握すると、安心した施設選びにつながるでしょう。

7-1：民間施設より費用を安く抑えられる

老健は民間施設（＊）とくらべて、入所にかかる費用を安く抑えられるメリットがあります。

＊民間施設とは、「民間企業が運営している施設」のことです。受けられるサービスや施設内の設備などの違いから、費用は高い傾向にあります。

一方、公的施設である介護老人保健施設は、社会福祉法人や自治体などの運営組織から公的な補助を受けているため、費用が少ないのが特徴です。

月額料金がリーズナブルなだけでなく、家賃や食費の負担軽減制度もあるため、経済的に不安のある方でも安心して入所できます。

なお、各老人ホームの入居にかかる費用の相場については、以下の記事でくわしく解説しています。

オススメ記事：老人ホームの費用は高い？施設の種類や負担を減らす公的補助を解説

7-2：リハビリ体制が充実している

リハビリ体制が充実している点もメリットのひとつです。

老健では、理学療法士や作業療法士といったリハビリ専門職の常駐が定められているため、在宅復帰を目指した質の高いリハビリを受けられます。

機能訓練室の環境やリハビリに使用する用具が整っている施設も多いため、効果的なリハビリに取り組みたい方には最適な施設といえるでしょう。

7-3：手厚い医療ケアが受けられる　

老健は、ほかの施設とくらべて看護師の配置人数が多いため、手厚い医療ケアが受けられます。

介護職員ではおこなえない経管栄養や喀痰吸引などの医療ケアも、日常的に受けられるのが魅力的なポイントです。

また、医師の常駐が義務づけられていたり、看護師が24時間体制で勤務していたりするため、緊急時にも素早い対応が可能です。

介護老人保健施設には、さまざまなメリットがある一方で、いくつかのデメリットが存在します。

デメリットは以下の3つです。

1. 利用期間が原則3ヶ月と定められている
2. 医療保険が使用できなくなる
3. レクリエーションやイベントの充実度が下がる

それぞれ解説します。

8-1：利用期間が原則3ヶ月と定められている

介護老人保健施設の利用期間は、原則3ヶ月と定められています。

在宅復帰を目的とした施設の特性上、終身利用はできないため、長期間の入所を検討している方は注意しましょう。

なかには看取りに対応している施設もありますが、サービスを受けられる施設数は限られるため、事前の確認が必要です。

8-2：医療保険が使用できなくなる

老健では介護保険が優先されるため、医療保険が使用できなくなります。

入所者に対する薬の処方や医療ケアは介護保険内で提供され、かかる費用は施設側が負担します。

しかし、高度な医療ケアや高価な薬の処方を希望する場合、対応が困難となるため入所を断られるケースが多いです。

特別な治療を必要とする方は、高度な医療ケアを受けられる施設への入所を検討しましょう。

8-3：レクリエーションやイベントの充実度が下がる

老健はレクリエーションやイベントの充実度が下がるデメリットがあります。

施設によっておこなうイベントは異なりますが、あまり力を入れて取り組んでいないところが多いのも事実です。

そのためレクリエーションやイベントを軸に、生活の質を高めたいと考えている方は、有料老人ホームへの入居を検討するのがオススメです。

なお有料老人ホームについては、以下の記事でくわしく解説しています。

オススメ記事：【有料老人ホームとは】3つの種類とサービス内容、費用について解説

ここでは、老健を選ぶ際に重視すべきポイントについて解説します。

重視すべきポイントは、以下の3つです。

1. 待機期間を確認する
2. 在宅復帰率を考慮する
3. 施設の雰囲気を把握する

それぞれ見ていきましょう。

9-1：待機期間を確認する

老健への入所を検討するにあたって、まず施設の待機期間を確認しましょう。

老健は利用期間が決められているため、申し込みしてからの待機期間が3ヶ月程度と、ほかの施設とくらべて短い傾向にあります。

しかし、立地条件や設備の充実度などの理由から、人気の高い施設ほど待機期間は長くなります。

希望の施設を見つけたら、待機期間を確認したうえで、早めに必要な手続きや情報収集をおこなうのが大切だといえますね。

9-2：在宅復帰率を考慮する

老健は在宅復帰を目的としているため、在宅復帰率を考慮して施設を選ぶのが重要です。

在宅復帰率を重視する際は、1章で紹介した「超強化型」や「在宅強化型」の施設を選ぶのが最適です。

ほかの施設とくらべて料金は高くなりますが、在宅復帰に強い意欲のある方にとって、充実した施設生活につながるでしょう。

また厚生労働省の調査では、在宅復帰率の高い施設は、以下の特徴があると示しています。

参考：厚生労働省「介護老人保健施設の基準・報酬について」

これらの特徴をふまえて、施設選びをおこなうのもオススメです。

9-3：施設の雰囲気を把握する

希望する施設の雰囲気を事前に把握するのも、施設選びで大切なポイントです。

同じ老健でも、各施設によってさまざまな特色があるため、本人に合った施設も異なります。

具体的には、以下の内容を把握するのが望ましいです。

1. 利用者に対するスタッフの対応
2. 各スタッフの雰囲気
3. レクリエーションの内容
4. 居室や共有スペースなどの広さ・快適さ　
5. 入所者の様子（どのような方が暮らしているのか）
6. 実際に提供しているサービス内容
7. 施設の衛生面　など

入所する前には、施設見学や体験入所をおこない、本人の性格や希望に適した場所を選びましょう。

実際に介護老人保健施設へ入所するにあたって、申し込みから入所に至るまでの一般的な流れを紹介します。

大まかな流れは、以下の6ステップです。

ステップ1：要介護認定の申請

ステップ2：入所の申し込み

ステップ3：面談の実施

ステップ4：書類の作成・提出

ステップ5：入所判定

ステップ6：契約・入所

それぞれ解説します。

ステップ1：要介護認定の申請

老健に入所するにあたって、まず要介護認定を受けましょう。

申請はお住まい地域の各市区町村の担当窓口でおこなえます。

要介護認定の申請方法や詳しい手続きの流れは、こちらの記事でくわしく解説しています。

オススメ記事：【初めての方向け】要介護認定とは？仕組みや取り方・注意点を解説

ステップ2：入所の申し込み

希望の施設が決まったら、直接施設の担当者へ申し込みをおこないます。

申し込みをおこなう前に、ソーシャルワーカーやケアマネジャーなど介護にくわしい専門職に疑問点を相談すると、不安なく手続きを進められるでしょう。

なお施設探しは、ぜひ当サイトの「シニアホームの窓口」検索フォームをご利用ください。

ステップ3：面談の実施

施設担当者と入所する本人や家族との面談をおこないます。

入所予定者の要介護度や身体状況、普段の生活、必要な医療ケアなどを確認します。

面談時には必ず家族の方も出席し、悩みや不安ごとを相談するのがよいでしょう。

ステップ4：書類の作成・提出

施設に入所する際に必要な書類の作成・提出をおこないます。

具体的には、施設利用申込書や健康診断書（診療情報提供書）などがあります。

施設から書き方に関する説明は受けられるため、ご安心ください。

ステップ5：入所判定

面談時の内容や提出した書類をもとに、入所判定をおこないます。

施設側からの判定結果が届くまで待ちましょう。

ステップ6：契約・入所

入所可能の判定を受けられたら、契約に必要な書類を用意し、入所の準備をおこないます。

入所日や必要な持ち物などの説明を受け、手続きを進めます。

入所日当日は家族の方も一緒に同行し、入所後の生活について改めて確認しましょう。

今回は、介護老人保健施設とはどのような施設であるのか、特徴をくわしく解説しました。

老健は、医師やリハビリ専門職が常駐しており、医学的管理のもと質の高いリハビリを受けられるのが最大の特徴です。

また、入所にかかる費用が安く抑えられているため、経済面に不安のある方でも安心して入所できます。

しかし、治療や長期療養を目的とした施設ではないため、高度な医療ケアや終身利用を希望される方は入所を断られる場合があります。

今回の内容を参考に、老健の特徴を正しく理解し、後悔や不安のない施設選びをおこないましょう。

施設選びでお悩みの方は、介護施設にくわしいプロに相談するのがオススメです。

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